おすすめの労務システム
公開日: |更新日:
このページでは、労務管理をひとつのサービスで実現できる「Gozal」についてご紹介しています。このシステムの特徴や口コミ、導入事例などについて詳しくまとめていますので、労務管理や給与関連の業務を軽減したいと考えている方は参考にしてみてください。
Gozalは、雇用や勤怠、給与管理、退職までさまざまな労務管理をひとつのシステムで行えます。例えば従業員の勤怠管理は、勤務体系がいくつもある企業だと複雑になりがち。Gozalでは、多様な勤怠集計の項目を用意しているためそれぞれの会社の勤怠ルールに合わせた管理が可能です。
給与計算を行う際も自由に給与計算式を設定することから、「新しい手当を追加したい」と考えたときにも手軽に追加できるため、計算を自動化可能。給与計算にかかる手間を大幅に削減できます。
普段紙で従業員ごとに配布していた給与明細をオンラインで発行することが可能になります。紙で発行する必要がないために印刷代や郵送費が削減できるとともに、メールで送付した際の送信先ミスといったリスクがなくなります。
従業員にとっても給与明細を紛失することがなく安心ですし、再発行などの手間も一切ないため、給与に関する業務の大幅な軽減ができるでしょう。
管理者は簡単に社員の勤怠を集計できる点が大きなメリット。多彩な勤怠集計の項目が用意されているため、それぞれの会社のルールに対応した勤怠管理を行えます。また、給与計算においても計算式を自由に設定でき、新しい手当を設定したいときにも設定が簡単です。
従業員にとっては、いつでも好きなときに見られるという点や紛失のリスクがないという点がメリットです。また、管理側の送信ミスや配布ミスにより他の人に自分の給与明細を見られてしまうというリスクもありません。
Gozalのサポートは24時間体制で受けられるという点が大きな特徴。労務に強い専門スタッフがしっかりと問い合わせ内容に応えてくれるため安心です。また、電話のほかメールやチャットでも質問に対応可能。さらに、よくある問い合わせにつてはFAQがまとめられており閲覧できます。
完全栄養食の開発・販売を行っている企業による導入事例。2019年5月の時点では14名の社員が在籍しており、数ヶ月に1人程度のペースで新入社員が入社しているという状況です。
導入後は、月次の労務管理作業がほとんどなくなり、給与計算についても自動で行えるために作業に手が取られることがなくなったとのこと。また、会計システムとも連携して使用できている点についても満足しているようです。
数多くのテレビ番組を作成している企業でもこのGozalを導入しています。
元々は働き方改革など時代の流れに合わせた導入を検討していましたが、導入前の徹底したヒアリングによる提案と、サポートが導入の決め手になったとのこと。
またカスタマーサポートも対応が早く、高い満足度となっています。システムを使用する中でわからない点があった場合でもメールやチャット、電話など使いやすいツールを使って問い合わせができる点も便利と感じているようです。
弊社では、多様な働き方を受け入れているため雇用契約の形も様々あります。細かく分かれた契約区分別の情報を取り出す作業が手間だったのですが、Gozalを使えば区分ごとにすぐに情報が出力できるので、人数が100人規模になった弊社でも、社員情報検索・作業効率が大きく向上しています。
給与計算もGozalで自動で行っており、この作業で手が取られることもなくなりました。Gozalで作成したものを正しいデータとして信用して利用することができています。会計システムとも、問題なく連携して使用できているので、とても助かっています。
社員の勤怠管理が自己申告で勤務時間に線を引いてあるのを手入力で給与計算するって超アナログなこと言うからGOZALすすめといた
Web給与明細に対応するシステムのうち、無料のお試し期間があり、本導入の初期費用も無料、セキュリティ対策において第三者機関による「ISO/IEC27001」の認証を取得しているシステムを厳選して紹介します。
無料お試し | 30日 |
---|---|
導入のサポート |
|
セキュリティ対策 (一例) |
●第三者機関の 認証取得 ●二重認証 ●通信データ暗号化 その他多数の対策 |
無料お試し | 30日 |
---|---|
導入のサポート |
|
セキュリティ対策 (一例) |
●第三者機関の 認証取得 ●IPアドレス制限 ●通信データ暗号化 その他多数の対策 |
無料お試し | 15日 |
---|---|
導入のサポート |
|
セキュリティ対策 (一例) |
●第三者機関の 認証取得 ●通信データ暗号化 ●二段階認証 その他多数の対策 |
※比較表のデータは公式サイトの情報を元に記載しております。(2020年8月調査時点)
※1:使用人数の制限や使用できる機能の制限がないプランの料金
※2:会社規模を300人とした場合の「スタンダードプラン」の料金(自社調べ)
関連ページ
web給与明細システムの費用や導入事例をチェック